今日は2021年の株式投資で生き抜くための投資キーワードをまとめていきたいと思います。
株式投資で成功するためには、世の中の流れやトレンド、テーマ性、どんな業態が成長しそうか、などを考えるのは不可欠です。
んー、でもなかなか自分で考えるのもめんどくさいよね…
んー、考えてもなかなか難しくて思い浮かびませんわ…
2020年はコロナバブル一色の一年でした。
2021年の株式相場では、どんな会社が儲かるのか？キーワードやテーマをまとめてみることにします。
参考にしたのはこちらの雑誌です。
ちなみにテーマの重要性はこちらの本でも詳しく述べられていますね。
結論から言うと、ワタシが考える2021年投資キーワードはこちらのとおりです。
- デジタル化
- フィンテック、金融
- エネルギー関連
- 高齢化・少子化
- 不況
- コロナ
- オリンピック
- 衆議院解散
新型コロナウイルスによって世の中は大きな変化を遂げることになります。コロナ終息後の世の中をイメージしながら一緒に考えて行きましょう。
2021年の投資キーワード
デジタル化
やはり2021年も昨年に続き、デジタル化の流れは続きそうな勢いです。具体的には…
- DX
- 働き方改革
- 5G
といったところは今年も抑えておきたいテーマです。
DX（デジタルトランスフォーメーション）については、マイナンバーカード関連、自治体システムの見直し（システム標準化）、ハンコの廃止（認証関係）などに注目。
働き方改革については、テレワーク、RPA・AI、リモート会議など、これまでの話題性から業績への影響も含めて対象銘柄を選別したいところ。
5Gはまだまだテーマとして残りそう。東京都では1万5千件の基地局を信号や街路灯に拡大するほか、総務省も基地局拡大計画を前倒しする、といったニュースもあります。
2021年9月にはデジタル庁も創設。まさに国策は買いという格言どおり、IT関連銘柄には注目です。
地銀再編
2019年から進められている地銀再編。もともと10年間に渡って進められている国策。金利優遇などのインセンティブもあって、地銀再編には要注目。
電子マネーなどフィンテックが進行する中、地銀再編にもなるシステムの統合や見直し、トレーディングシステムの開発・運用など、金融機関向けITベンダには当面追い風の傾向が強まる予感です。
エネルギー関連
エネルギー関連では、カーボンニュートラルという言葉がキーワードとなりそうです。
カーボンニュートラルとは…
環境化学の用語の一つ。何かを生産したり、一連の人為的活動を行った際に、排出される二酸化炭素と吸収される二酸化炭素が同じ量である、という概念。
ウィキペディアより引用
SDGs（持続可能な社会）を構築するために…
- 温室効果ガスの排出量を削減する
- 削減が困難な排出量はクレジットを購入する
- 排出削減・吸収を実現するプロジェクトや活動を実施する
こうした取り組みが強化されることと予想されます。
具体的には、再生可能エネルギー関連、水素関連といった銘柄に注目したいです。
高齢化・保育
高齢化は、古くから続く国内問題。今まで以上に問題化が進行するイメージです。老人ホームや在宅サービスなどの福祉系業界などには引き続き注目。
また、少子化が進む中でも都市部では待機児童問題は残存。児童手当廃止から待機児童解消に向けた方針の切替えに伴って、保育園や教育関連銘柄にもチャンスがあるそう。
不況
新型コロナウイルス蔓延に伴って、就業者数は減少。給料も減って、コロナ禍終息後も、そのまま不況に突入する可能性も想定しておかなければなりません。
とすれば、不況関連銘柄にも改めてスポットがあたる可能性を想定しておいた方がよいでしょう。
例えば100円ショップ、食品スーパー、ディスカウントショップなど不況に強い銘柄なども検討しておきたいところです。
コロナ関連銘柄
2021年になっても感染者数増加が深刻化している新型コロナウイルス。
ワクチンも開発されるなど、一日も早くコロナ禍から脱したいところですが、昨今の感染者数を見ても、当面はコロナとともに生活する局面を強いられそうです。
ウィズコロナ関連銘柄として、上述のIT関連銘柄のほか、
- 消毒
- 巣籠もり
- 3密・空調
- ネットショッピング
などなどの業態は引き続き注目していきたいです。
オリンピック開催
コロナ感染者数だけで言えば、第三波が押し寄せている今、菅首相や都知事も夏のオリンピック開催に向けた強い意気込みを感じます。
もしも実現できたら、まさにコロナウイルスに打ち克った歴史的なオリンピックになりましょう。そうなれば、オリンピック開催に伴う経済効果は確実。
海外からの入国が可能となれば、観光、ホテルなどのほか国内経済全体へのプラス要因に。株上がれ。
衆議院解散
政局的には2021年1月解散説があったらしいのですが、コロナ感染者数増加でそのタイミングは逃してしまったそう。となると、衆議院解散はオリンピック開催後の9月が有力とも言われます。
確かにコロナが落ち着いてオリンピックも無事に開催できたら与党には絶好のアピール材料になるという見方が強いです（そんなにうまく行くかはわかりませんけど）。
選挙関連銘柄には注目しておいたほうが良さそうです。
まだまだ買えない業態
週間ダイヤモンドでは、大企業の経営者たちが2021年の経済を占う記事が掲載されています。
これによると、コロナが完全に落ち着いた後も経済的なダメージは続き、コロナ前の状態に戻るとすれば2023年ごろになるのではないか、といった声もありました。
と言う点では、コロナショックの影響で打撃を受けた業界は当面様子見というのが賢明な選択になりそうです。
- 航空
- 運輸
- 外食
- 宿泊
- レジャー
- エンターテイメント
- シェアリングエコノミー
- 化石燃料
- 不動産（商業用）
もちろん、すべての会社がダメというわけではありません。この不調とされる業態の中から伸びる銘柄を探し当てれれば、大きな利益を上げられる可能性は高まりますね。
最後に
ということで今日は、週刊ダイヤモンドと週刊プレジデントにみる2021年の徹底予測をまとめてみました。
まあ、あくまで予測ということで外れることもありますが、テーマ性と業績をバランスよく検討材料にして、勝てる銘柄への投資に努力していきたいですね。
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